そんなに早いヘディングシュートでもないのに

ゴールキーパー、ボールに飛びつかず
ボールを眺めてるだけ
それで決められたあと、ボールに八つ当たりする姿もダサいし
何なん？この素人ゴールキーパーは

米動画配信大手ネットフリックスが2027年にブラジルで開かれる女子サッカー・ワールドカップ（W杯）の米国・カナダ向け放映権取得に約2億ドル（約327億円）を支払うと、米メディアが29日報じた。

女子スポーツへの関心の高まりで放映権料は上昇傾向にあり、今回の契約は女子競技の放映権契約として最大級という。

米ブルームバーグ通信が関係者の話として報じた。ネットフリックスは27年と31年大会の放映権を既に得ており、27年大会分の金額が判明したとしている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c472b61d1208ff6324403a0422c3a7b74a4eaa5f

　日本サッカーを誰よりもよく知るブラジル人レジェンドから、サムライブルーへ熱いメッセージが届いた。鹿島アントラーズで活躍し、Ｊリーグ黎明期を支えたアルシンド氏だ。

　北中米ワールドカップにおける日本代表の戦いを高く評価するレジェンドは、「世界トップ15の実力を持っている」「世界中が日本をリスペクトしている」と称える一方で、さらなる飛躍へ向けて克服すべき課題も指摘。その言葉には、日本サッカーへの深い愛情と期待が詰まっている。

FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長が進めるワールドカップの「売却構想」を巡り、新たな波紋が広がっている。

英『THE TIMES』が入手した書簡の内容によると、FIFAは211の加盟協会に対し、構想への賛同を条件として最大4000万ドル（約60億円）の資金提供を提示。各協会には53日以内に賛否を示すよう求めているという。

今回の構想では、「FIFA Forward Enterprise」と呼ばれる新会社を設立し、男子ワールドカップ、女子ワールドカップ、クラブワールドカップなど主要大会の運営を移管。FIFAが過半数の株式を保有する一方で、20～30％を民間投資家へ売却することが想定されている。

流出した書簡では、加盟協会がこの計画を承認した場合、2027年から始まる新たな資金援助プログラムを通じ、各協会は最大4000万ドル（総額100億ドル）を受け取ることが可能になるとしている。一方、計画が承認されなかった場合は、従来提示されていた総額27億ドル規模の支援プログラムが維持される見通しで、加盟協会には巨額の追加資金が賛成へのインセンティブとして提示された形だ。

売却計画をめぐっては、欧州を中心に反発が広がっている。UEFAは声明で「サッカーの魂と統治は売り物ではない。FIFAが売却できる資産では決してない」と強く批判。イングランドサッカー協会（FA）も「提案の詳細を事前に知らされておらず、透明性とガバナンスの欠如を深く懸念している」と異例の声明を発表した。

北中米カリブ海サッカー連盟（CONCACAF）も、「報道で初めて計画を知った」とし、「適切な手続きが踏まれず、公表が先行したことに深い懸念を抱いている」とコメント。サッカー界全体に説明責任を果たすようFIFAへ求めている。

さらに英メディアによれば、欧州では構想が承認された場合、ワールドカップのボイコットを検討する国があるとも報じられている。世界最大のスポーツイベントを巡り、統治機構そのものを揺るがしかねない事態へと発展しつつある。

今回の構想では、加盟211協会にもそれぞれ約1500万ポンド相当の持ち分が割り当てられ、保有を続けるか売却するかを選択できる案も含まれているという。また、インファンティーノ会長自身も2031年にFIFA会長を退任した後、新会社の「コミッショナー」に就任する可能性が報じられており、利益相反を懸念する声も上がっている。

インファンティーノ会長は就任以来、ワールドカップの48カ国制への拡大やクラブワールドカップの大規模化など、商業的な改革を次々と進めてきた。その一方で、今回の構想は大会そのものを投資対象へと変える可能性を秘めている。

今後53日間で示される加盟協会の判断は、世界サッカーの未来を左右する歴史的な決断となりそうだ。

構成／ザ・ワールド編集部
https://news.yahoo.co.jp/articles/ad3e50425cc45deaba8702c6d0229e43c95a7d7a

関連スレ
【サッカー】FIFA、W杯事業の一部“売却”を検討　UEFAは猛反発で声明「超えてはならない一線を超えた」　欧州勢はW杯ボイコットも [ニーニーφ★]
https://hayabusa9.5ch.io/test/read.cgi/mnewsplus/1785306108/

ドイツは、2038年または2042年のワールドカップ招致を目指すようだ。

先日アメリカ、メキシコ、カナダと史上初の三カ国共催で行われ、参加国も48チームまで増加したワールドカップ
すでに2030年大会はスペイン、ポルトガル、モロッコ、ウルグアイ、アルゼンチン、パラグアイの3大陸6カ国で行われることが決定済み。さらに、2034年大会もサウジアラビア開催が決定的となっている。

そうした中でドイツは2038年または2042年大会の招致を目指す模様。フランクフルトのCEOでドイツサッカー連盟（DFB）の理事も務めるアクセル・ヘルマン氏が『The Athletic』に対して明かしている。

「我々はぜひ招致したいと考えている。会長やDFBは2042年、あるいは2038年大会への立候補に向けた動きがある。それはFIFAの規定次第だ」

しかし2038年大会の開催には、FIFAの“大陸連盟持ち回り制”が課題に。ある大陸連盟がワールドカップを開催した場合、同じ大陸連盟が再び開催するまでに2つの大会を挟まなければいけない。この原則に基づくと
2038年大会の開催候補地は北米とオセアニアに絞られることになる。さらに先日、ドナルド・トランプ米大統領が再び開催する意向を示したこともあり、2038年大会の開催地はアメリカが有力と見られている。

そのうえでヘルマン氏は、「ドイツにはスタジアム、交通網、ホテルといったインフラは整っている。どの試合もチケットは完売するだろうし、大会は成功するはずだ。2038年大会に立候補する余地もあるが、2042年大会であれば成功する可能性は極めて高いと確信している」と語った。

一方でヘルマン氏は、2026年大会の熱狂に感銘を受けたと語りつつも、FIFAによる観戦チケットの価格設定には「我々（フランクフルト）の掲げる理念とは完全に相反するもの」とし、「社会的な障壁によって人々を試合から遠ざけるようなことはあってはならない」と明言。そのうえで、こう続けた。

「サッカーは『民衆のスポーツ』であり、ある意味で民衆のものだ。子どもたちにサッカーの持つ衝動や人を惹きつける魅力を体験させたいのであれば、実際に観戦してもらう必要がある。
つまり、あらゆる人々を巻き込む必要があるんだ。これは単なる市場や資本主義のシステムといった枠組みをはるかに超えた話であり、最終的には誰もが参加できることが重要だ」

「（チケットの高額化は）FIFAの金銭的な思惑が絡んでいる。また、スタジアムに来てほしくない特定の集団を遠ざけるためでもあるのだろう。大会全体を見据えた収支計算があるのは理解できるし、健全かつ合理的であれば反発する気はない」
https://news.yahoo.co.jp/articles/e22c2941c1f7931a4762d9fdc9f4fa764559801b

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