スポーツのテレビ観戦は有料配信が基本になるのか。今年ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）は地上波で放送されず、米動画配信サービス大手のNetflix（ネットフリックス）による独占配信となった。6月にはサッカーのワールドカップ（W杯）が始まる。国民の関心事を今後はどこで、どのように見ればいいのだろうか。

　前回のWBC（2023年）は地上波で見ることができた。だが今回はサブスクリプション（定額料金）のネットフリックスの独占配信だった。背景には放映権料の高騰がある。
　今回のWBCで、ネットフリックスは配信権獲得のために、大会を主催するWBCI（MLBとMLB選手会が設立した大会組織）に約150億円を投じたとも報じられる。
前回大会で日本のテレビ局が払った放映権料は合計約30億円ともいわれ、わずか3年の間に5倍にまで膨れ上がった。その巨額な放映権料に、地上波を担う日本のテレビ局はついていけなかったのだ。ネットフリックスから中継制作を受託した日本テレビの福田博之社長も「地上波中継がかなわなかったことは大変残念」などと3月の定例会見で述べた。

　今年のサッカー北中米W杯はスポーツ動画配信サービスのDAZN（ダゾーン）が全試合を配信。日本代表戦はNHK、日本テレビ、フジテレビの3局が放送する見通しのため、日本戦については地上波で無料で見られるようだ。一方でサッカーW杯の国内向け放映権料は、前回カタール大会（22年）が約200億円、今大会は約350億円ともいわれる。
カタール大会ではNHKと民放各局が結成したジャパンコンソーシアム（JC）としての交渉が頓挫し3局が個別で放送した一方、インターネットテレビ局ABEMAが全試合を無料配信して話題をさらった。

　五輪も含めた世界的スポーツイベントは、地上波で見られなくなるのだろうか。その鍵を握るのは各競技の「普及」と「資金確保」のバランスだ。広く人の目に触れる地上波の影響力を利用して、競技の知名度向上を重視するのか。それとも、放映権料やスポーンサー料という収入源を重視するのか。
　メディア論が専門の立教大学社会学部教授の砂川浩慶さんは言う。

「競技団体側が直面する『競技の普及』と『資金確保』について、その両輪をいかに回していくかは永遠の課題なのです。そのバランスをどう考えるか。たとえばサッカーはサブスクに傾斜しています。Jリーグやアジアサッカー連盟（AFC）がDAZNと長期的な放映権契約を結んでいます。Jリーグは11年間で約2395億円超の巨額契約です。ただ、資金確保のメリットのみでサブスク一辺倒になっていないのは、日本サッカー協会（JFA）が地上波の訴求力も重要視しているからです」
　前回のカタール大会から、アジア最終予選でのアウェー戦は地上波で中継されておらず、DAZNで独占配信されている。編集部でサッカー日本代表の話になると、かつての三浦知良、中田英寿、本田圭佑といった選手の名前はすらすらと出てきても、今の代表選手名はピンとこない。そんな状況は地上波放送の減少とも関係しているだろう。
「配信のみにしたときのサッカーファンの反応を分析した結果、サッカーはDAZNと地上波の併用となっているのが今です。この先の継続的な競技の普及にサブスクがどれだけ効果があるのだろうか、と。ある意味、妥協の産物と言ってもいいかもしれません」（砂川さん）

　とはいえ、ビジネス的な“うまみ”によって放送形態が変わることは避けては通れない。サッカーYouTuberで、東京都社会人サッカー連盟1部の「シュワーボ東京」の監督兼オーナーでもあるレオザフットボールさんは「ビジネスの側面として考えれば仕方がない」と話す。
「放映権を売る側からすれば、地上波の広告費モデルよりもサブスクでお金を集める方向に向かうのは自然な流れで、『10億円で買います』と『100億円出します』だったら当然後者を選びます。WBCのネトフリはまさにこのケースで、競技普及の観点は、それを受け入れたうえでどうするかというフェーズになっています」

全文はソースで
https://dot.asahi.com/articles/-/280337?page=1