2026/02/07 7:00

PRESIDENT Online
宮武 和多哉

フリーライター

サッカースタジアムは本来、試合日以外は収益を生みにくい「非効率な施設」とされてきた。
だが通販大手のジャパネットホールディングスが1000億円を投じた長崎スタジアムシティでは、試合がない日でも数万人規模の人出が生まれている。
なぜ“儲からないはずの箱”が動き続けるのか。フリーライターの宮武和多哉さんが、現地を取材した――。






試合がない日も人を呼び、利益を生む

2026年のサッカー・Jリーグでは、8年ぶりにJ1に昇格した「V・ファーレン長崎」に、要注目だ。通販大手・ジャパネットホールディングス（以下：ジャパネット）の子会社でもある同チームのJ1復帰戦は、ホームゲームで強豪・サンフレッチェ広島を迎え撃つ。

ここで注目したいのはV・ファーレンの本拠地となるスタジアムを内包した「長崎スタジアムシティ」だ。

開業1年間の来場者数は延べ485万人。試合を見に来るだけの場所……かと思いきや、スタジアムシティは試合がないときでも1日3万人が訪れる。サッカー・バスケなどの試合が開催できる施設だけでなく、オフィス・ホテル・商業施設などが所狭しと並び、様相はまさに“シティ”そのもの。

しかし、スタジアム並びに広々とした天然芝グラウンドは、サッカーの試合以外で利益を生まず、数階建てのビルで床面積を稼ぐこともできない。そう考えると、商業施設としては、やや非効率にも見える。

にもかかわらず、1年目を終えて黒字化が目前に迫っているという。なぜ、集客・経営ともに順調なのか……自治体が建設を担うことも多いサッカースタジアムを、長期間にわたってマネタイズできる施設として「周辺を一体開発・民設民営」で作り上げたジャパネットの、綿密な計算があった。

https://president.jp/articles/-/108623

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